共通仮設費の計算方法と使い方（直接工事費 × 共通仮設費率）｜共通仮設費率の計算

共通仮設費＝直接工事費×共通仮設費率と、画面の入力のしかたです。

直接工事費と工期から共通仮設費率と金額

共通仮設費の計算方法

公共建築工事の工事費は、直接工事費・共通費・消費税等相当額で構成され、共通費は共通仮設費・現場管理費・一般管理費等に区分されます。共通仮設費は、準備費・仮設建物費・工事施設費・環境安全費・動力用水光熱費・屋外整理清掃費・機械器具費・情報システム費・その他（表－１）を一式として計上する費用です。

共通仮設費は、費用を積み上げて求めるか、過去の実績等に基づく直接工事費に対する比率（共通仮設費率）で求めます（公共建築工事共通費積算基準２(1)）。一般には共通仮設費率で求め、率に含まれない内容は、必要に応じて別途積み上げて加算します（同２(2)）。

共通仮設費＝直接工事費 × 共通仮設費率 Kr ＋率に含まれない費用の積み上げ

このアプリが計算するのは、率による算定の部分（直接工事費 × Kr）です。Kr は、工事種別と新営・改修で決まる別表－１〜７の式で、直接工事費と工期から求めます。

公共建築工事共通費積算基準の別表－１〜７から、工事種別と新営・改修で式を選びます。昇降機設備工事は新営・改修の区別がなく、式に工期 T がありません（別表－７）。

建築工事に電気設備工事などを含めて一括して発注するときも、共通仮設費は工事種別ごとに求めて合計します（公共建築工事積算基準等資料第３編第１章３）。

とりこわし工事を含めて発注するときは、新営建築工事に含めて求めます（同第２章２(1)イ(ハ)）。

共通仮設費率を求める直接工事費には、処分費を含めません（基準２(1)）。本設のための電力・水道等の各種負担金も含めません（基準１）。

式の P は千円の単位です。円で入力すると 1,000 で割って P にします（123,456,789 円なら P ＝ 123,456.789）。千円で入力するときは「詳しい設定」で単位を千円にします。

いちばん上に共通仮設費率 Kr（％）を表示します。その下が、率による算定の共通仮設費（円）と、式に代入した直接工事費 P（千円）と工期 T（か月）です。

例: 新営建築工事・直接工事費 165,520,850 円・工期 10.3 か月なら、Kr は 4.12 %、率による算定の共通仮設費は 6,819,459 円です。国土交通省の算定例［イ］と同じ数です。

P が別表の範囲（注３）の中か外かも表示します。範囲を外れる場合は「共通仮設費を別途定めることができる」とされていますが、公共建築工事積算基準等資料は、原則として算定式で求めた率を採用するとしています。範囲の外でも率は表示します。

「計算の内訳」には、式に数を代入した途中の値、２位止めにする前の Kr、一円未満を切り捨てる前の金額、表計算ソフト（Excel）の式を表示します。お手元の計算と合わないときは、ここを1つずつ比べてください。

直接工事費の単位: 円（既定）か千円です。千円にすると、式の P をそのまま入力できます（小数第３位＝円の位まで）。
工期 T の求め方: か月で入力する（既定）・開札予定日から工期末までの日数から（7 日を減じて 30 日／月で割る）・工期の始期から工期末までの日数から（30 日／月で割る）の3つです。日数から求めた T は小数点以下第２位を四捨五入して１位止めにします。
監理事務所を設けない: 建築工事のときだけ選べます。共通仮設費率に補正値（0.887〜0.988）を掛けます。

「詳しい設定」は、画面の「変える」か、下の「設定」のタブから開きます。

直接工事費と工期から共通仮設費率と金額