共通仮設費率の計算式（別表－１〜７の係数と直接工事費の範囲）

別表－１〜７の式と係数、P と T の単位、率の変わり方です。

共通仮設費率の式

公共建築工事共通費積算基準（令和８年改定）の別表－１〜６は、次の形の式です。

Kr は共通仮設費率（％）、P は直接工事費（千円）、T は工期（か月）です。Exp( ) は指数関数 e^{( )} を表し、e はネイピア数（自然対数の底）です（注２）。loge は自然対数です。別表－７（昇降機設備工事）だけは T の項が無く、Kr ＝ Exp( a − b × loge P ) です。

どの別表も、Kr は小数点以下第３位を四捨五入して２位止め（注４）にします。率は、施工場所が一般的な市街地の比率です（注１）。P が範囲を外れる場合は、共通仮設費を別途定めることができます（注３）。

P は千円、T はか月

式の P は千円の単位です。国土交通省の「共通費の算定方法及び算定例」は、直接工事費が 123,456,789 円なら P に 123,456.789 を代入するとしています。千円未満を切り捨てずに、小数のまま代入します。円のまま代入すると Kr はずっと小さくなります（エクセルの式のページのよくある間違い）。

T は工期をか月で表した値です。公共建築工事積算基準等資料は、開札予定日から工期末までの日数から 7 日を減じ、30 日／月で割り、小数点以下第２位を四捨五入して１位止めにした値を T にするとしています（工期 T の求め方のページ）。

直接工事費と工期で率はどう変わるか

どの式も b が正なので、直接工事費 P が大きいほど Kr は小さくなります。c も正なので、工期 T が長いほど Kr は大きくなります。新営建築工事（別表－１）で計算した例です（このページを作るときに、計算の画面と同じ式で計算した値・単位は％）。

新営建築工事では、P が 10 倍になると Kr は 10^0.282 ≒ 1.91 分の1 になり、T が 2 倍になると Kr は 2^0.625 ≒ 1.54 倍になります（２位止めにする前の値で）。直接工事費の大きい工事ほど、共通仮設費の割合は小さくなります。

工事の種類ごとの率の例

直接工事費 100,000 千円（1億円）・工期 10 か月で、7つの式を比べた例です（昇降機設備工事は工期を使いません）。

同じ直接工事費と工期でも、工事の種類で率は違います。工事種別と新営・改修を取り違えないようにしてください。

令和８年改定と式

公共建築工事共通費積算基準は、平成１５年３月３１日に制定され、最終改定は令和８年３月１１日です。

令和８年改定の新旧表で改定されたのは、表－１〜表－３・表－５・表－６の内容（環境安全費に安全用品等（墜落制止用器具（フルハーネス型）を含む）を加えるなど）と、一般管理費等率（別表－１５）です。共通仮設費率の別表－１〜７は新旧表に載っていないので、式は令和８年改定で変わっていません。

出典

• 国土交通省大臣官房官庁営繕部「公共建築工事共通費積算基準（令和８年改定）」（最終改定 令和８年３月１１日）: 別表－１〜７（式・注１〜注４）
• 国土交通省「公共建築工事の工事費積算における共通費の算定方法及び算定例」（2026年3月11日更新）: (3) ※《１》P：直接工事費について
• 国土交通省「公共建築工事共通費積算基準の改定（新旧表）」（令和８年）: 令和８年改定で改定された表と別表（共通仮設費率の別表－１〜７は載っていない）