目標空気比の表と、基準空気比との違いです。
判断の基準は、Ⅰ「エネルギーの使用の合理化の基準」と、Ⅱ「エネルギーの使用の合理化の目標及び計画的に取り組むべき措置」に分かれています。基準空気比(別表第3(A))は Ⅰ の値、目標空気比(別表第3(B))は Ⅱ の値です。中小機構 J-Net21 は、遵守すべき「基準空気比」と、努力目標としての「目標空気比」と説明しています。
Ⅱ は、ボイラーについて「別表第3(B)の空気比の値を目標として空気比を低下させるよう努めること」としています(Ⅱ 1 1―1(3)ア)。工場の燃焼設備も同じ表の値を目標とし、空気比の管理標準に従い空気比を管理できるようにするため、燃焼制御装置を設けるよう検討すること、とされています(Ⅱ 1 1―2(1)ア・イ)。
ボイラーに関する目標空気比(別表第3(B)(1))
| 区分 | 負荷率(%) | 固体燃料 固定床 | 固体燃料 流動床 | 液体燃料 | 気体燃料 | 高炉ガス その他の 副生ガス |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 電気事業用 | 75~100 | ― | ― | 1.05~1.1 | 1.05~1.1 | 1.15~1.2 |
| 一般用ボイラー 30 t/h 以上 | 50~100 | 1.2~1.3 | 1.2~1.25 | 1.05~1.15 | 1.05~1.15 | 1.2~1.3 |
| 一般用ボイラー 10 t/h 以上 30 t/h 未満 | 50~100 | 1.2~1.3 | 1.2~1.25 | 1.15~1.25 | 1.15~1.25 | ― |
| 一般用ボイラー 5 t/h 以上 10 t/h 未満 | 50~100 | ― | ― | 1.15~1.3 | 1.15~1.25 | ― |
| 一般用ボイラー 5 t/h 未満 | 50~100 | ― | ― | 1.15~1.3 | 1.15~1.25 | ― |
| 小型貫流ボイラー | 100 | ― | ― | 1.25~1.4 | 1.2~1.35 | ― |
「―」は表に値が無い欄です。負荷率と空気比の算定(四捨五入)は、基準空気比の表の備考2・3 によります(別表第3(B)(1) 備考2)。
基準空気比と目標空気比の比べ(液体燃料・気体燃料)
| 区分 | 液体燃料 基準 | 液体燃料 目標 | 気体燃料 基準 | 気体燃料 目標 |
|---|---|---|---|---|
| 電気事業用 | 1.05~1.2 | 1.05~1.1 | 1.05~1.1 | 1.05~1.1 |
| 一般用ボイラー 30 t/h 以上 | 1.1~1.25 | 1.05~1.15 | 1.1~1.2 | 1.05~1.15 |
| 一般用ボイラー 10 t/h 以上 30 t/h 未満 | 1.15~1.3 | 1.15~1.25 | 1.15~1.3 | 1.15~1.25 |
| 一般用ボイラー 5 t/h 以上 10 t/h 未満 | 1.2~1.3 | 1.15~1.3 | 1.2~1.3 | 1.15~1.25 |
| 一般用ボイラー 5 t/h 未満 | 1.2~1.3 | 1.15~1.3 | 1.2~1.3 | 1.15~1.25 |
| 小型貫流ボイラー | 1.3~1.45 | 1.25~1.4 | 1.25~1.4 | 1.2~1.35 |
どの欄も、目標空気比の下限と上限は、基準空気比の下限・上限と同じか低い値です。たとえば一般用ボイラー 30 t/h 以上の液体燃料は、基準空気比 1.1~1.25 に対して目標空気比 1.05~1.15 です。計算の画面は、同じ空気比を両方の値と比べて、それぞれ範囲に入るかを表示します。
目標空気比の備考
- 固体燃料の固定床ボイラーのうち微粉炭焚きのものは、電気事業用 1.15~1.25、その他(蒸発量が毎時30トン以上のもの及び10トン以上30トン未満のものに限る)1.2~1.25 です(備考3)。
- 黒液の燃焼を行うボイラーの目標空気比は、負荷率 50~100 % において 1.2~1.3 です(備考4)。黒液を燃焼するボイラーは、基準空気比の表を適用しないボイラーです(別表第3(A)(1) 備考6)。
- 複数の種類の燃料の混焼を行うボイラーは、混焼率(発熱量ベースの混焼率)の高い燃料の値を適用します(備考5)。
- 設置後燃料転換のための改造を行ったもの、産業廃棄物と燃料との混焼を行うもの、廃タイヤの燃焼を行うもの、発熱量が 3,800 キロジュール毎ノルマル立方メートル以下の副生ガスを燃焼させるもの、有毒ガスを処理するためのもの、廃熱を利用するもの、定期検査時その他定常操業を行っていない状態のものなどには適用しません。ただし、可能なものについては、同表に準じて空気比の管理を行うよう検討するものとされています(備考6)。