工事原価を千円で入力すると、一般管理費等率と一般管理費等・工事価格を表示します。
工事原価から、一般管理費等率 Gp と一般管理費等・工事価格（円）
入力のしかた
- 工事原価 Cp を千円で入力します。工事原価は、直接工事費に共通仮設費と現場管理費を加えた額です。
- 一般管理費等率 Gp（%）と、その下に一般管理費等と工事価格（円）が表示されます。
- 工事価格の有効桁を上位4桁にした額と、そのときの一般管理費等が「上位4桁への調整」に表示されます。
例: 国土交通省の算定例［イ］の工事原価 193,634,750 円 は、千円で 193,634.750 と入力します。一般管理費等率は 13.61 %、一般管理費等は 26,353,689 円、工事価格は 219,988,439 円 で、算定例の数と同じです。
千円と円
別表－15 の算定式の Cp は千円単位です。国土交通省の算定例は「直接工事費が「１２３，４５６，７８９円」の場合、共通仮設費率の算定式に代入するＰ：直接工事費は「１２３，４５６．７８９」と代入します」と書いており、このアプリの千円の欄も同じ読み方です。小数第3位が1円の位です。
工事費内訳書の円の金額をそのまま入力したいときは、「詳しい設定」の「工事原価の単位」で円を選びます。千円と円のどちらで入力しても、計算結果は同じです。千円で小数第4位まで入力したとき（1円未満）や、円に小数を入力したときは、計算せずに、直す所を1行で表示します。全角の数字とカンマは、そのまま読みます。
計算結果の読み方
いちばん上の大きな数が一般管理費等率 Gp で、その下の1行が別表－15 のどの区分を使ったか（3百万円以下・3百万円を超え30億円以下・30億円を超える）です。
一般管理費等は、工事原価に Gp を掛けて1円未満を切り捨てた額です（公共建築工事積算基準等資料 第3編 第1章 1(1)）。工事価格は、工事原価に一般管理費等を加えた額です。
「上位4桁への調整」は、工事価格の有効桁を上位4桁（一千万円未満は一万円単位）にした額と、その差を一般管理費等で調整した額です。調整しても工事価格が変わらないときは表示しません。国土交通省の算定例の工事価格は調整の前の額なので、算定例と比べるときは「工事価格」の行を見ます。
「計算の内訳」を開くと、log10 の値、四捨五入の前の Gp、1円未満を切り捨てる前の金額が表示されます。
詳しい設定（前払金支出割合・契約保証費）
開いたときは、前払金支出割合は「35%を超える・前払金の保証なし（補正しない）」、契約保証費は「加算しない」です。国土交通省の算定例と同じ条件です。
前払金支出割合が35 %以下の工事は、補正係数（1.01〜1.05）を Gp に掛けた率で一般管理費等を求めます。契約保証費を選ぶと、工事原価の 0.04 %（金銭的保証）か 0.09 %（役務的保証）を一般管理費等に加算します。どちらも公共建築工事積算基準等資料 第3編 第4章 の表のとおりです。
工事原価が 0 以下のとき、数でない字があるとき、1兆円を超えるときは、計算結果を表示せずに理由を1行で表示します。
出典
- 公共建築工事共通費積算基準（令和8年改定）国土交通省大臣官房官庁営繕部: 別表－15 一般管理費等率
- 公共建築工事の工事費積算における共通費の算定方法及び算定例（国土交通省 官庁営繕部）: p.2 千円での代入・p.3 算定例［イ］
- 公共建築工事積算基準等資料（令和8年改定）国土交通省大臣官房官庁営繕部計画課: 第3編 第1章 1 数値の取扱い・第4章 一般管理費等
工事原価から、一般管理費等率 Gp と一般管理費等・工事価格（円）