強度率の計算式と計算例（延べ労働損失日数から）

強度率は、1,000延べ実労働時間当たりの延べ労働損失日数で、災害の重さを表します。

強度率の計算式

厚生労働省の労働災害動向調査は、強度率を「1,000延べ実労働時間当たりの延べ労働損失日数で、災害の重さの程度を表す」ものとしています。

延べ労働損失日数は、死傷者1人ずつの労働損失日数の合計です。死亡と身体障害等級第1〜3級は 7,500 日、第4〜14級は別表の日数（5,500 日〜50 日）、一時労働不能は暦日の休業日数 × 300/365 です（労働損失日数の求め方）。

計算例

延べ実労働時間数 1,400,000 時間 の事業場で、1年に3人が被災した例です（平年・300/365）。労働損失日数は、計算の画面と同じく小数第1位まで表示しています。

延べ労働損失日数 245.205479… 日 を 1,400,000 時間 で割り、1,000 を掛けると 0.175146… で、強度率は 0.18 です。同じ3人の度数率は 2.14、死傷者1人平均労働損失日数は 81.7 日 です。

うるう年（300/366）で計算すると、延べ労働損失日数は 245.081967… 日 で、強度率は同じ 0.18 です。

死亡災害が1件あると

同じ事業場で、もう1人が死亡した場合は、延べ労働損失日数が 7,745.2 日 になり、強度率は 5.53 に上がります（度数率は 4 人 で 2.86）。死亡と身体障害等級第1〜3級は1人で 7,500 日 に数えるので、強度率は重い災害が1件あるだけで大きく変わります。

総合工事業の強度率は、令和6年が 0.57、令和7年が 0.29 でした。死亡の度数率も、令和6年 0.07・令和7年 0.03 です（令和7年の概況 第１表・第３表）。

死傷者1人平均労働損失日数との関係

死傷者1人平均労働損失日数は、延べ労働損失日数を死傷者数で割った値です。度数率と強度率の式を並べると、次の関係になります。

公表の強度率と度数率は小数第2位に丸めた値なので、この式で戻すと少しずれます。令和7年の総合工事業では、0.29 ÷ 1.89 × 1,000 ＝ 153.4 日 で、公表の値は 151.8 日 です。

出典

• 厚生労働省「令和７(2025)年 労働災害動向調査（事業所調査（事業所規模100人以上）及び総合工事業調査）の概況」（令和８年６月16日）: p.3 主な用語の説明（強度率・延べ労働損失日数・死傷者１人平均労働損失日数）・第１表・第３表（総合工事業）
• 厚生労働省「労働災害動向調査 労働災害率（度数率・強度率）活用のススメ」（令和８年６月）: 度数率・強度率の計算方法・延べ労働損失日数の基準・令和７年の産業別と総合工事業の値