浚渫の余掘（余掘り）とは・余掘厚と余掘幅の表

余掘は、計画の底面と法面の外側を余分に掘る部分です。厚さと幅は表で決まります。

余掘とは

浚渫の数量では、計画の断面（計画浚渫深度までの底面と法面）を掘る土量のほかに、その外側を余分に掘る土量を見込みます。この余分に掘る部分を余掘（余掘り）といい、その土量を余掘土量といいます。計画の断面を掘る土量（純土量）に余掘土量を加算したものが扱い土量です。

数量算出要領（2.1 (3)）は、「余掘土量は、底面・法面の別、使用船種、施工水深、土質その他の施工条件に応じて以下により算出する」とし、底面の余掘の厚さ（底面余掘厚）を表-2.1 で、法面の余掘の幅（法面余掘幅）を表-2.2 で決めています。どちらの表も、出典は「港湾土木請負工事積算基準」です。北海道開発局の「港湾・漁港工事数量算出マニュアル（案）」の表も同じ値です。

表-2.1 底面余掘厚

土質と船種ごとに、施工水深の3つの区分で余掘厚が決まっています。表では複数の列にまたがって1つの値が書かれている所（グラブ浚渫船の 0.5 m など）も、ここでは列ごとに書きました。

表-2.1 の注（字のまま）:

• 施工水深は平均水面（M.S.L.）を基準とする浚渫底面の水深である。
• 上表は、標準的な余掘幅であるから、特に波浪、潮流の激しい海域での浚渫、浮泥土層の浚渫、潮位測定・深浅測量等の困難な海域等での浚渫については、法面余掘幅を別途定めることができる。
• 余掘厚が上表により難い場合は、試験掘またはボーリング等によって余掘厚を定める。
• 既設岸壁前面の受動崩壊幅以内の浚渫の余掘厚については、別途定める（「2.2 数量区分 (3) 岸壁前面の浚渫」参照）。

2つ目の注は表-2.1 の注ですが、「法面余掘幅を別途定めることができる」と書かれています。北海道開発局のマニュアル（案）の同じ表の注は「底面余掘を別途に定めることができる」です。

表-2.2 法面余掘幅

法面余掘幅は、施工水深によらず、土質と船種で決まります。

表-2.2 の注は、「上表は、標準的な余掘幅であり、特に波浪、潮流の激しい海域での浚渫、浮泥土層の浚渫、潮位測定・深浅測量等の困難な海域等での浚渫については、法面余掘幅を別途定めることができる」「余掘幅が上表により難い場合は、試験掘またはボーリング等によって余掘幅を定める」です。岩盤のポンプ浚渫船は、表-2.1 にも表-2.2 にも行がありません。

施工水深の列の読み方

表-2.1 の列は「−5.5m未満」「−5.5〜−9.0m未満」「−9.0m以上」です。水深は負の数で書かれていますが、深さの大きさで読みます（5.5 m より浅い・5.5 m 以上 9.0 m 未満・9.0 m 以上）。数の大小で読むと「−9.0m以上」が浅い側の全部になり、3つの列が重なってしまいます。ポンプ浚渫船の底面余掘厚が、深いほど大きくなっている（0.6 m・0.7 m・1.0 m）ことからも、深さで読むことが分かります。

ちょうど 5.5 m は「−5.5〜−9.0m未満」、ちょうど 9.0 m は「−9.0m以上」の列です。グラブ浚渫船は 9.0 m 未満が 0.5 m、9.0 m 以上が 0.6 m です。

岩盤の余砕と、土質が異なる法面

岩盤を砕いてから浚渫する場合、数量算出要領（2.1 (4)）は、岩盤の砕岩量を「純砕岩量に余砕量を加算して算出する」とし、岩盤の余砕厚を 0.8 m、余砕幅を 2.0 m としています。砕岩後の浚渫量には、扱い土量・純土量・余掘土量の決まりをそのまま使います。余砕は砕岩の量の決まりで、表-2.1・表-2.2 の余掘（岩盤 0.5 m・グラブ浚渫船 2.0 m・バックホウ浚渫船 1.0 m）とは別の数です。

北海道開発局のマニュアル（案）は、土質が異なる場合の法面余掘を図で示しています。土砂の下に岩盤がある法面では、岩盤の部分に岩盤の法面余掘幅を、その上の土砂の部分に土砂の法面余掘幅をとります。このアプリは1つの土質で計算するので、層ごとに分けて計算します。

出典

• 国土交通省 港湾局「3次元データを用いた港湾工事数量算出要領（浚渫工編）」令和8年4月改定版（2.1 数量算出項目・表-2.1 底面余掘厚の算出・表-2.2 法面余掘幅の算出・図-2.2〜2.5・表-2.4）
• 国土交通省 港湾局「3次元データを用いた港湾工事数量算出要領（浚渫工編）」令和4年4月改定版（表-2.1・表-2.2 は令和8年4月改定版と同じ値）
• 国土交通省 北海道開発局 港湾空港部 港湾建設課「港湾・漁港工事数量算出マニュアル（案）」3章 工種別数量算出方法 3.1 浚渫・土捨工