扱い土量とは（純土量と余掘土量）

扱い土量は、純土量に余掘土量を加算した土量です（数量算出要領 2.1）。

扱い土量・純土量・余掘土量

数量算出要領は、浚渫土量（扱い土量、純土量、余掘土量）を、それぞれの区分ごとに算出するとしています。3つの土量の定義は次のとおりです。

• 扱い土量とは、純土量に余掘土量を加算した土量をいう（2.1 (1)）。
• 純土量とは、設計図の現地盤高と計画浚渫深度より求まる土量をいう（2.1 (2)）。
• 余掘土量は、底面・法面の別、使用船種、施工水深、土質その他の施工条件に応じて算出する（2.1 (3)）。

北海道開発局のマニュアル（案）も「扱い土量とは、純土量に余掘土量を加算した土量をいう」とし、余掘土量を「底面余掘と法面余掘の各々の土量の合計した土量」としています。使い方の例（施工水深 8.7 m・ポンプ浚渫船）では、純土量 52,000.0 m³ に余掘土量 35,000.0 m³ を加えて、扱い土量は 87,000.0 m³ です。

純土量の求め方

北海道開発局のマニュアル（案）は、純土量（斜面部を含む）を原則として平均断面法で算出するとしています。比較的地盤が平坦な場合は、測線ごとの断面積の算出に用いる地盤高さを、その測線上で法面部を含む浚渫区域内の地盤高さを平均したものとすることができる（近似平均断面法）としています。

マルチビームによる深浅測量で3次元データを取得した場合は、数量算出要領（2.3）のとおり、TIN（不等辺三角網）で求めます。現況の地形と施工水深の面との間は「TIN 分割等を用いて求積する方法」、2つの地形の間は「プリズモイダル法」です。3次元 CAD などで算出が難しい形状は、発注者との協議により、平均断面法で土量を計算することができます。

扱い土量と土量の変化率

陸上の土工では、地山の土量に土量の変化率（L・C）を掛けて、運ぶ量や盛土の量を求めます。浚渫では、北海道開発局のマニュアル（案）が「扱い土量（浚渫・砕岩〜運搬〜陸揚げ）は原則として土量変化率を考慮せずに１：１とする」としています。このアプリも、扱い土量に変化率を掛けません。

数量のまとめ方と端数

数量算出要領（2.2）は、異なる種類の作業船・機械を使用する場合は作業船・機械の種類ごとに、土質とN値が異なる地層では土質・N値別に、純土量と余掘土量を算出するとしています。区分ごとにこのアプリで計算し、表にまとめます。

表-2.4（数量のまとめ表の記入例）は、区分ごとに純土量・法面余掘・底面余掘・側面余掘・合計・面積（m³・m²）を並べています。記入例の各欄をこのアプリで合計すると、記入例の合計と同じになります。

数量の端数処理は、少数点第一位止め（小数点第二位を四捨五入）が原則です（表-2.4 の注）。なお、北海道開発局のマニュアル（案）の集計数位の表は、浚渫土量（m³）の数位を「1位止を原則とする」（四捨五入）としています。設計書に載せる集計の数位は、発注者の要領で確かめます。

出典

• 国土交通省 港湾局「3次元データを用いた港湾工事数量算出要領（浚渫工編）」令和8年4月改定版（2.1 数量算出項目・表-2.1 底面余掘厚の算出・表-2.2 法面余掘幅の算出・図-2.2〜2.5・表-2.4）
• 国土交通省 北海道開発局 港湾空港部 港湾建設課「港湾・漁港工事数量算出マニュアル（案）」3章 工種別数量算出方法 3.1 浚渫・土捨工