計画下水量・断面の余裕・流速の範囲を、流量計算の順に見ます。
下水道の管きょの流量計算は、区間ごとに計画下水量を求め、その量を流せる管径と勾配を決め、流速が範囲の中にあるかを確かめる順に進めます。長野県土木事業設計基準の流量計算表の例（表3.1.2）も、排水面積・流達時間・雨水量・汚水量の欄の後に、計画下水管きょの断面・こう配・流速・流量の欄を並べています。マニングの式で求めるのは、この「流速」と「流量」の欄です。
計画下水量
長野県の基準は、計画下水量を次のとおりとしています。
- 汚水管きょ: 計画時間最大汚水量
- 雨水管きょ: 計画雨水量
- 合流管きょ: 計画雨水量と計画時間最大汚水量とを加えた量
- 遮集管きょ: 雨天時計画汚水量
生駒市排水施設基準は、計画汚水量を Q ＝ 家庭汚水量原単位（ℓ/人・日）× 計画人口（人）÷（24 × 60 × 60 × 1,000）（m³/sec）で求め、雨水は合理式 Q ＝ 1/360 × C × I × A（C は流出係数・I は降雨強度 mm/h・A は排水面積 ha）で求めるとしています。計画人口は原則として1戸当たり5人（ワンルームマンションタイプは2人）です。たとえば 100 戸（計画人口 500 人）で原単位 820 ℓ/人・日（同基準の表１ の時間最大・住居系）なら、計画汚水量は 0.0047 m³/s です。
断面の余裕
汚水管きょは、計画下水量に余裕を見込んだ量を満流で流せる断面にします。余裕の大きさと管径の区切りは、基準ごとに違います。
- 長野県土木事業設計基準 表3.1.1（汚水管きょの余裕・管きょの内径）: 700 mm 未満は計画下水量の 100 %、700 mm 以上 1,650 mm 未満は 50 % 以上 100 % 以下、1,650 mm 以上 3,000 mm 以下は 25 % 以上 50 % 以下。
- 生駒市排水施設基準 表３（計画最大汚水量に対し）: 小口径管渠（200〜600 mm）100 %、中口径管渠（700〜1,500 mm）75 %、大口径管渠（1,650〜3,000 mm）35 %。
- 堺市宅地開発等に関する指導基準 表２－３: 分流式汚水管は管径 200〜600 mm が 100 %、700〜1,500 mm が 50 %。分流式雨水管・合流管は 0 %（実流量）。
- 町田市公共下水道設置基準: 汚水管は管径 700 mm 未満で計画汚水量の2倍、700 mm 以上 1,650 mm 未満で 1.5 倍、1,650 mm 以上で 1.25 倍の排水可能な断面。雨水管は計画雨水量の 1.2 倍の排水可能な断面。
余裕 100 % は、満流の流量が計画下水量の2倍以上という意味です。
流速の範囲
長野県の基準は、計画下水量に対して、汚水管きょの流速を最小 0.6 m/s・最大 3.0 m/s、雨水管きょと合流管きょを最小 0.8 m/s・最大 3.0 m/s とし、理想的な流速は 1.0〜1.8 m/s 程度としています。生駒市の基準も、汚水管渠（表５）と雨水管渠（表８）に同じ範囲を定めています。最小流速は沈殿物が堆積しないため、最大流速は管きょやマンホールを損傷しないための値です。雨水管きょは土砂が流入して沈殿物の比重が大きいので、最小流速が汚水管きょより大きくなっています。
最小管径
生駒市・町田市・堺市の基準は、汚水管の最小管径を 200 mm、雨水管を 250 mm としています。
例 計画人口 500 人の汚水管
計画汚水量 0.0047 m³/s に余裕 100 % を見込むと、満流で 0.0095 m³/s 以上を流せる断面が要ります。内径 200 mm の塩化ビニル管（n ＝ 0.010）を勾配 3 ‰ で布設すると、満流の流量は 0.0234 m³/s（計画汚水量の 4.9 倍）、流速は 0.743 m/s で、汚水管きょの範囲（0.6〜3.0 m/s）の中です。管径・勾配・管の種類を替えて、区間ごとに同じように確かめます。
出典
- 長野県土木事業設計基準 第16編 下水道事業 第３章 管路施設（H26年11月1日版）１ 計画下水量・２ 余裕（表3.1.1）・３ 流量の計算（Manning式 3.1.1・図3.1.1 円形管の特性曲線）・４ 流速及びこう配
- 生駒市排水施設基準（平成19年11月）第２章 汚水管渠 ６ 流量計算（マニング公式・表２ 粗度係数ｎ・表３ 管径と断面余裕の関係）・８ 流速及び勾配（表５）・第３章 ８ 流速（表８）
- 堺市宅地開発等に関する指導基準 指導基準の項目2(1)（排水施設）断面の決定・表２－３ 断面余裕のとり方・表２－５ 標準流量表（マニングの公式）
- 町田市公共下水道設置基準（2017年12月）第３章 設計 ２ 流量計算・３ 管渠管径及び断面の決定